プレスネットワークは、インターネットメディア黎明期に、インターネット媒体編集者のための自助ネットワークとしてスタートした仕組みです。
1990年台後半、特にオンラインメディアを制作する人たちにとって、企業から新製品情報やプレスリリースを受け取ることは非常に難しく、大抵の場合相手にもされないという状況だったのですが、
このような形で媒体がまとまって情報の受け口をつくることで、より多くの一次情報を流通させることに成功しました。
ブログ等が全盛となった2000年代中盤以降も、少しずつ変化を繰り返しながら一次情報の受発信場所として活用されています。
今後とも時代の要請に合わせて発展していきたいと考えています。応援よろしくお願いいたします。
「出版」をおこなうために、これまでは主にコストの関係から、集団でひとつのパッケージ（紙面・誌面など）を形成するという「情報の収束」が必要でした。なぜなら、それぞれの情報ごとにパッケージを形成し、バラバラに印刷・配送し、販売していたのでは、たいへんな無駄が発生するからです。
低いコストで出版が可能になると、情報発信者が集結してひとつのパッケージを作る必要がなくなり、それぞれの情報発信者は限りなく個になろうとします。なぜなら、それぞれの情報発信者にはそれぞれ個性があり、表現の仕方や物事の判断の仕方が違うからです。そのまま複数でひとつのパッケージを作ろうとすれば、多くの場合、それぞれの主義主張によるぶつかりあいが発生するでしょう。それぞれの個は、多くの場合、出版にかかる膨大なコストを目の前にして、その主義主張を集団にとけ込ませなければならなかったのです。つまり、媒体の方針というものがまずあり、それに対して個人の主張をイコールに近づける必要があったのです。
しかし、デジタル出版の世界では、個性は独立して情報発信することが可能になります。これらは、すでにＷｅｂやメールマガジンの世界で、現実として目の当たりにできる事柄です。個がそれぞれ情報発信をはじめると、これまでとは比べものにならないくらいに、情報は細分化され、非常に多くの媒体があらわれてきます。
このように細分化されたデジタル媒体にとって便利なサービスを提供することが、プレスネットワークの主な仕事になります。各媒体がそれぞれ普段おこなっている作業で、共通しているものがあれば、プレスネットワークでまとめて作業をおこない、それぞれの媒体の負担を軽くすることができます。
例えば、98年に発表したこのプレスリリースの収集・配布の仕組みがそうです。
本来ならば、各媒体が企業・官公庁に直接プレスリリースの送信をお願いしていくところですが、プレスネットワークがそれらを扱うことで、それぞれの媒体編集者の負担を軽くします
。また、企業・官公庁から見た場合にも、細分化された各媒体にプレスリリースを渡す必要がなくなり、管理が大変楽になります。
プレスネットワークは今回スタートしたプレスリリースに関するサービスを皮切りに、デジタル／ネットワークメディアにとっての共通資源管理を積極的にすすめていきます。
新しい世代が生み出す細分化されたデジタル／ネットワークメディアのための共通リソースを提供する場所、それがプレスネットワークです。
1998年
プレスネットワーク発起人
深水英一郎
プレスリリースとは、製品・サービス情報などを報道関係者へ配布し、記事にしてもらうための資料です。 より多くの媒体に取りあげられることで、御社の製品・サービスの存在を広く媒体読者・視聴者に知らせることができます。
サービスを提供する企業自身からの情報発信。
リリース内容の「新規性」「独自性」「ニュース性」が重視される。
また、情報の正確性、信頼性に企業自身が責任を負う。
サービスの販売促進を目的とした広報活動。
内容の是非はあまり問われない。
プレスネットワークの受信者数は、2005年8月1日現在 4,037名。プレスリリース配信業界最多の配信先数です。
プレスネットワークの発信フォームにプレスリリースを入力（あらかじめ作成しておいたものを貼り付け）し、発信ボタンを押すだけで、4,000名超のマスコミ、報道、投資家メールアドレス宛に即座に届けられます。
朝日新聞様
讀賣新聞様
毎日新聞様
産経新聞様
日経新聞様
中日新聞様
日刊工業新聞様
北陸中日新聞様
北海道新聞様
東京新聞様
中日新聞様
神奈川新聞様
埼玉新聞様
静岡新聞様
神戸新聞様
京都新聞様
岐阜新聞様
高知新聞様
週刊東洋経済様
時事通信社様
週刊アスキー様
月刊アスキー様
アエラ様
ascii24様
週刊ヤングマガジン様
テレビ東京 報道様
インターネットウォッチ様
Mac Fan様
など
その他 4,000名以上の各媒体関係者様
（2005年8月1日現在の受信者数 4,037名）
プレスネットワークでプレスリリースを配信するには、配信者マイページのご登録が必要です。
配信者マイページのご登録に必要な項目は、以下の通りです。
プレスリリースに必要な項目は、以下の通りです。
業種選択一覧（下記から１つ選択）
インターネット、コンピュータ、官公庁、自治体、公共団体、農林水産、芸術、地域情報、学校、音楽、食料品、ゲーム、医学・医療・薬品、ホビー・おもちゃ、政治社会、旅行、テレビ、鉱業、建設、繊維、パルプ紙、化学、石油、ゴム、ガラス、窯業土石、鉄鋼、非鉄、金属、機械、電気、輸送、精密、他製造業、小売、卸売、商社、金融、不動産、運輸、倉庫、情報、通信、電力ガス、出版マスコミ、リサーチ・研究機関、サービス、ギャンブル、学校法人・教育機関、政治団体、宗教団体、個人
リリース内容選択一覧（下記から１つ選択）
新製品、新サービス、サービス拡充、提携・合併、新会社設立、特許、テクノロジー、業務提携、事業転換、業績報告、情報提供、ファイナンス、ＩＰＯ、Ｍ＆Ａ、募集、調査研究報告、携帯電話・モバイル、福祉、環境、ブロードバンド、娯楽、イベント
プレスリリースの内容が、電子メールにて4000以上の各報道関係者へ同時に配信されます。
同時に、どこからでも閲覧可能なHTML版プレスリリースページが自動生成されます（配信者マイページからいつでも編集可能
プレスリリースのご利用料金は、毎月 20 日で締めて月末までに請求書を発送いたしますので、 請求書発行の翌月末までに銀行振込でお支払いください。
（振り込み手数料は貴社にてご負担ください）
